OECDのGDP伸率予測値考慮後の日米市場のイールド・スプレッドの差は直近では+1.7ポイントとなりました、今月から2008年をベースとしていますが、日本市場には引き続き大きな割安感が有ります。200日線乖離率差は-14.4ポイントとなり先週よりも0.6ポイント割安度は増加し、この面でも大きな割安感があります。
一方、3月決算の中間業績発表が進み、今期予想増益率は、日経225採用銘柄平均+5.5%と増益率は減少傾向にありますが、米国S&P平均は+5.0%に低下し、この面では日本企業より米国企業方が減益率が大きくなっています。今後も9月中間決算発表による変化に注目する必要が有ります。
今後、日経平均がさらに上昇する為には次の前提条件が必要と思われます。
①米国市場の上昇、
②従来以上の今期の予想増益率のUP、
③日米の金利差の拡大、
④日本の2007年GDP予測値（現在2.4%）の上方修正、
⑤外人の買い越し、
最近の動きを見ると、
①米国市場は主力企業やハイテク企業の業績悪化と、金融機関の業績悪化からサブプライム問題の景気への影響懸念が出て大幅下落しました。下げ止まりの兆候が見えません。
②中間決算発表が続いていますが、日経225採用銘柄平均+5.5%と予想増益率は若干回復したものの減少傾向が続いています。
③長期金利は下降ぎみで、金利差は2.7%と縮小し、大幅円高となっています。
④今月からOECDによる2008年のGDP予測値をベースに変更しましたが、日本の今年のGDP伸び率予測値2.1%となり、米国は2.5%ですので、この面のでは日本市場の弱気材料となります。
⑤10月第5週は大幅買い越しでしたが。11月第1週は売り越しと思われます。
5つのポイントのうち先週は①②③⑤が弱気材料でした。今週も①②③⑤に左右される展開が予想されますが、どれも楽観できません。今週も欧州系銀行の決算発表が続き、警戒は怠れず。国内では、今週の予定からは調整局面を払拭が期待できる発表などは期待できず、外部環境に左右される展開が続くことになりそうです。
日本市場はテクニカル面では、直近株価は一目均衡表では雲の下に抜け、200日移動平均線乖離率は-9.6%とマイナス幅は大幅拡大、総合乖離率も-22.2%とマイナス幅は大幅拡大、中期上昇トレンドは"赤信号"となりました。
今後は①米国市場の落ち着き具合②の業績発表結果による展開、③に伴う為替の動向、⑤外人買い動向がキー・ポイントと思われます。
日経平均は分水嶺であった16500円を割り下落していますので、コツンとくるまでは下について行くのが賢明と思われます。月足の下値抵抗ラインは15000近辺ですので、このラインの上で止まって欲しいものです。
