24日のNYSEとNASDAQが上昇したことを受けて、日経平均は前日比170円ほど高く寄りつき、その後も終日堅調な動きで上昇し、結局536円高で引けました。出来高は26.1億株と高水準で、外人は940万株の買い越しとなり、高値更新銘柄数と安値更新銘柄数の差は+20とプラスに転換しました。
24日の米国株式市場市場は午前中は12月の中古住宅販売件数が前月比で減少したことやモノラインに関連する悪材料が出たことで、株価は伸び悩む場面もありましたが、午後に米政府と議会が、戻し減税を含め、景気対策の骨格を発表したことや新規失業保険申請件数が市場予想に反して減少したこと、などが好感され、株価は上げ幅を広げました。
日本市場では米市場が大幅に続伸。円安・ドル高に振れたことや、アジア株高もあり、東京市場はほぼ全面高でした。
一目均衡表では雲の2000円下となり、総合乖離率は-36.1%とマイナス幅は大幅縮小し、200日線との乖離率も-18.1%とマイナス幅が縮小しましが。3つとも依然マイナス幅は大きく、中期的トレンドは、"赤信号"のままです。
一方、金利差とファンダメンタルから見たイールド・スプレッドの日米差からの割安感は依然大きく、テクニカルから見た割安度である日米市場の200日移動平均線と株価の乖離率は、日本市場が8.6ポイント下回るところまで若干縮小しましたが、この面での割安感も依然健在です。米国市場は悪材料より好材料が評価される地合いとなってきました。今後は、モノラインの業績悪化対策と、景気に関連する悪材料の綱引きになりそうです。いずれにせよ、根本的には米国の住宅価格の下落が止まる必要があると思われますので、時間がかかりそうです。
今後も米国の景気動向と米国市場の動きと外人買の動向で、ここからの方向を見極めるしかありません。日米とも市場の指数が9日移動平均の上にぬけましたので、今後は、次の目安である25日平均線まで上昇するか否かに注目したいと思います。
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